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ひまじんのブログ

人間関係・お金の事、日々の暮らしで感じる疑問について書いていきます。

自分の子供の将来を考える。教育資金の話。

 

 

 

毎日通うのが憂鬱で仕方なかった学校を卒業し、社畜として社会に羽ばたくと、ふと学校が懐かしく感じることがある。

 

職場に身につけていく物を自分で調達するようになると、子供の頃は知らないうちにお金を沢山かけてもらっていたんだな〜と実感する。

 

自分の子供にも同じようにお金をかけてあげられるのだろうか、そもそも子供の教育ってどれだけのお金がかかるのだろう。

考え始めると分からない事だらけで、実体のつかめない事に不安ばかりが湧いてくる。

 

何気ない顔をして世の中のお父さんお母さんは、とてつもなくすごい事をしているんだな〜、しみじみと感じる。しかし、いつまでも他人事にはしていられない。

 

今日は、子供の教育にはどれだけのお金が必要になるのか、どういう手当が利用できるのか一緒に考えていければ嬉しい限りである。

 

 

教育費は子供進路選択によって大きな差が出るのは間違いないし、子供の事を考えれば早めの準備が不可欠というイメージは誰でも持っていると思う。

 

それなら一体いくらお金を準備すればいいのか。個人的にはそこが一番気になる。

文部科学省の子供の学習費調査によると、幼稚園〜大学までオール公立なら約1000万円、高校・大学が私立なら約1400万、オール私立なら約2000万円程度。

さらに、大学で自宅外通学をするなら、400万円程度の上乗せは視野に入れておくと良さそうだ。

 

どうやら子供を学校に通わせるというのは、思ってた以上にお金がかかるらしい。

 

これだけの教育資金を準備しようにも、短期間で準備できるような金額ではないと思う。やはり、中長期的な積立が教育資金の準備の基本になるだろう。

 

具体的な積立方法には大きく分けて2つ。1つは学資保険など保険商品の利用。もう1つは一般財形貯蓄などの積立商品。

保険商品は長期間の積立が必要になるが、短期間で資金を積み立てるなら積立商品が向いているような気がする。

 

例えば、子供保険(学資保険)は長期間の加入が必要になるし、一般財形貯蓄は給与天引きで積み立てができるので無駄遣いの心配はない、積立型投資信託はリスク商品である事を理解し確実性の高いもので運用する事が大切。

 

ざっと挙げられる主な教育資金の積み立て方法といえば、こんなかんじだろうか。

 

 

それぞれの特徴をもう少し詳しく調べてみようと思う。

 

子供保険(学資保険)は子供の教育に必要な資金を準備できる積立型の保険商品。保険契約者(普通は親)が死亡または高度障害状態になった時は、以後の支払いは免除。しかし、契約自体は有効で、満期時に契約した保険金が満額支払われる。

つまり、一度契約してしまえば、私たちに何かあったとしても子供の教育に必要な準備は確保できるというイメージ。

 

 

一般財形貯蓄は、給与から天引きされる貯蓄制度で、気づけばお金が貯まっているというイメージだろうか。貯蓄の目的が教育資金を貯めるためであったとしても、貯めた資金の使い道は自由で、一部払出しや解約も本人の自由である。

その他の積立型金融商品としては、積立型の投資信託を利用する方法があるらしい。

しかし、積立型金融商品は、利用する場合は元本保証がない事を理解する必要がある。

投資した金額が100%返ってくる保証がないからこそ、確実性の高い公社債投信などを中心に積み立てることが大切になってくる。

 

これだけの手段を使ってコツコツお金を貯めていれば、自分の子供に十分な教育を受けさせることも可能なのではないか。

 

いや、しかし、自分の経験を振り返ってみると、大学が一番お金のかかっていた時期のような気がしてくる。

積み立てをしっかりしていても、お金が十分に貯められなければ打つ手はないのだろうか。

 

そんなことはない。国の教育ローンと民間金融機関の教育ローンというものが存在している。

 

国の教育ローンとは、国が教育資金融資を行っているもので、教育一般貸付、年金教育貸付がある。二種類の貸付があるが、実際利用できるのは教育一般貸付で、学生一人につき融資限度額は350万円。返済期間は最長15年間の固定金利で、使用用途は、入学金や授業料だけでなく、学生の国民年金保険料、受験料や交通費、住居費なども対象となる。気を付けないといけないのは、子供の人数に応じて年収制限があること。

取り扱いの窓口は、日本政策金融金庫の各支店、最寄りの銀行などの金融機関。

 

民間の教育ローンは、主な金融機関で取り扱っていて、様々な条件がある。実際に金融機関に問い合わせてみるのが、スムーズであるように思う。

 

ここまで教育ローンについて考えてきたが、最もメジャーなのは奨学金制度だろう。

成績優秀な学生を対象とした第一種奨学金制度と、一般の学生を対象とした第二種奨学金。いずれも家計支持者の年収制限が設けられているので、利用する際は各都道府県に確認してから利用する事が大切だろう。

 

 

自分の子供に十分な教育を受けられる環境を提供できるように、今回は教育資金の準備に利用できる制度などについて調べていった。様々な制度があるみたいだが、計画的に貯蓄していく事が最も大切なのかもしれない。